プラチナ社会研究会に関する主なメディア掲載情報(2017年)
プラチナ社会研究会に関する主なメディア掲載情報(2017年)
- 2017年6月26日 「先読み！夕方ニュース」（NHKラジオ第1）
夕方ホットトーク テーマ「どう創る？高齢者コミュニティ～CCRCで見えてきたもの」
松田智生主席研究員が出演しました。 - 2017年6月23日 「飲食業界も働き方改革 人材確保に効果期待」（朝日新聞名古屋本社版）
奥村隆一主任研究員のコメントが掲載されました。 - 2017年6月14日 「『70歳定年』前提に雇用改革を」（日本経済新聞）
奥村隆一主任研究員が寄稿しました。 - 2017年6月5日 「65歳超の雇用手探り 賃金や保険負担など課題」（日本経済新聞）
奥村隆一主任研究員のコメントが掲載されました。 - 2017年6月 「月刊シニアビジネスマーケット 2017年6月号」（綜合ユニコム株式会社）
「日本版CCRCに潜むビジネスチャンスの芽」
松田智生主席研究員のインタビューが掲載されました。 - 2017年6月 「月刊ガバナンス 2017年6月号」（株式会社ぎょうせい）
Governance Topics「日本とドイツの自治体首長らが人口動態の変化などについて議論
日独自治体シンポジウム」
2017年5月12日開催シンポジウム「地方のポリシーメーカーの挑戦としての人口動態の変化」
が紹介されました。 - 2017年5月19日 「アクティブシニアで地方創生」（WEB Voice）
「雇用を創出し、多世代に貢献する『日本版ＣＣＲＣ』とは」
松田主席研究員のインタビューが掲載されました。 - 2017年5月 「週刊エコノミスト 2017年5月16日号」（毎日新聞出版株式会社）
「『生涯活躍のまち』でピンチをチャンスに 高齢者が安心する共同体づくり」
松田智生主席研究員が寄稿しました。 - 2017年5月 「日経ビジネス 2017年5月1日号」（日経BP社）
「特集 さらば『老害』ニッポン 10の提言」
松田智生主席研究員のコメントが掲載されました。- 【三菱総合研究所の松田智生主席研究員は、CCRCを「世代間や地域の『対立』を『共生』に変える手段」と表現する。高齢者自身が発想を転換して大移動の波が生まれれば、超高齢化社会を乗り越える道も開けてくる。】
- 2017年4月26日 「「最低生活保障」支給で国民は幸せになるか？」（ヨミウリ・オンライン深読みチャンネル）
奥村隆一主任研究員のインタビューが掲載されました。 - 2017年4月18日 「RSSC科目への協力に対し、三菱総合研究所研究員に感謝状贈呈」（立教大学公式サイト）
立教セカンドステージ大学の2016年度秋学期講座「アクティブシニアの21世紀社会共生」（担当: 坪野谷雅之）の授業で、弊社松田智生主席研究員と森卓也主席研究員の出講協力に対し、加藤睦副学長より感謝状が贈呈されました。 - 2017年4月10日 「Voice 2017年5月号」（PHP研究所）
特別企画【アクティブシニアで地方創生】
松田主席研究員のインタビューが掲載されました。 - 2017年4月 「【レポート】アクティブシニアの活躍の場を」（弘前市公式サイト）
3月25日（土）「ひろさきセカンドライフ・プロジェクト」キックオフイベント
三菱総合研究所が支援している青森県弘前市での取組みが紹介されました。 - 2017年3月31日 「１人当たり最高240万円 経済波及効果 市長に石垣版ＣＣＲＣ案答申」（八重山日報）
- 2017年3月31日 「石垣版ＣＣＲＣを答申 経済効果５.４億円」（八重山毎日新聞）
- 2017年3月8日 「ＣＣＲＣ、元気な高齢者ら移住促す 国が構想推進」（日本経済新聞 朝刊）
松田主席研究員のコメントが掲載されました。 - 2017年3月 「地域づくりは人づくり～ 都市で学んで地域で輝くモデルを構築」（地方創生「連携・交流ひろば」）
http://chihousousei-hiroba.jp/case/mri.html
松田智生主席研究員のインタビューが掲載されました。 - 2017年2月28日 「本邦初、CCRC研究の第一人者による『日本版CCRCがわかる本』刊行
生涯活躍できる街づくりのヒント満載 自らのセカンドライフを再考する契機にも 」（AGING Web）
http://www.nikkeibp.co.jp/aging/article/innovator/2017022801/
松田智生主席研究員の著書が紹介されました。 - 2017年1月16日 「都市と地方、両方楽しむ 仕事も生活も２地域で 現役世代 働き方改革が後押し」（日本経済新聞 夕刊）
松田主席研究員がコメントしました。- 「支援策を加速すべきだ」と言うのは三菱総合研究所プラチナ社会センター主席研究員の松田智生さん。「若手社員を地方で一定期間働かせる『逆参勤交代』を大手企業に実施してもらったり、移住者向けの減税などの優遇策を実施したりしないと広がりに限界がある」と強調する。
- 2017年1月11日 「「都内で移住」も選択肢に 住民参加の取り組み重要」（日本経済新聞 朝刊 首都圏版）
松田主席研究員がコメントしました。- 「単なるハコモノではいけない」と指摘。町田市での取り組みのように、住民参加型の街づくりの重要性を訴えている。」
- 2017年1月11日 「都市開発とイノベーティブ・マーケティング」（ソーシャルイノベーションマガジン オルタナ）
松田主席研究員のコメントが掲載されました。- 「まちづくりはひとづくり」というコンセプトのもと、ピンチをチャンスに変える逆転の発想としてアクティブシニアによるプラチナ社会をめざすことを提言しています。」
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